MM理論とは、モジリアーニ・ミラーの定理の別称。
MM命題と呼ばれることも多い。
モジリアーニ・ミラーの定理とは、モジリアーニとミラーによって提唱された定理で、「法人税を無視すれば企業価値は資本構成や配当政策によって変化しない」という定理。
また、株式の払い戻しは配当の支払いと同じ効果を持つとするもの。ただし、完全市場の前提に立つ理論であることから、完全市場でない現実のマーケットにおいては、結果的にはアービトラージの概念がどれだけ企業価値に影響するかを示すと読み替えられる。
なお、モジリアーニ・ミラーの定理で、法人税を考慮した場合、（有利子負債の調達レート以上の利益を獲得できる限り）負債による資本調達を行った方が、節税効果分、企業価値が高くなる事になる。
しかし、実際には、有利子負債依存度が高まれば高まるほど、倒産リスクが高まることになり、この倒産リスクが一定限度を超えると、逆に有利子負債比率の上昇が企業価値の低下を招く局面を迎える。
従って、現実世界での最適資本構成に一般的な公式は存在せず、
各企業の業態やリスクによって変化するものとなる。
