理論株価=利益÷(金利-成長率)
理論株価=利益÷(金利-成長率)
72を金利(複利)で割ると、元金が2倍になるまでの年数が出る。
10%で運用できたなら約7.2年で2倍になる。
期間で割れば、その期間で倍になるために必要な金利が計算できる。
10年で倍になるためには、7.2%の金利。
おなじく114は3倍になるまで、144は4倍になるまでの年数が出る。
米国の実質金利が低下すれば金価格が上昇しやすいという関係性がある。ここで、実質金利とは10年国債利回りから10年先期待インフレ率を引いた値とする。
10年国債利回りが1%まで上昇し、10年先期待インフレ率も2%まで上昇すれば、金価格は1,900米ドルまで上昇する計算になる。
市場の予想物価上昇率を示すブレーク・イーブン・インフレ率(BEI)は8日に2.22%と2014年8月以来、6年半ぶりの水準に。
米国債10年利回りは1.2を超える水準。
実質金利は
1.27-2.22=-1.05%
米欧を中心に物価上昇圧力が高まってきた。新型コロナウイルス禍で多くの製品の供給や輸送力が細るなか、大規模な財政出動やワクチン普及による経済正常化で需要が急回復すれば、物価高が加速する可能性がある。
キャッシュフローマトリクスでは横軸に営業キャッシュフロー、縦軸に投資キャッシュフローがとられている。
投資キャッシュフローは将来のキャッシュを生み出すための先行投資であって、成長期にはお金が出て行く→基本的にマイナスになっている項目。投資の結果、キャッシュが稼げてくるようになると、営業キャッシュフローとしてリターンが生み出されるという流れ。
営業キャッシュフローと投資キャッシュフローの合計がプラス(つまり、FCFがプラス)ならば手元におカネが増えたことになる。
普通の会社は投資キャッシュフローがマイナスで、営業キャッシュフローはプラスなので、上図でいう右下の領域に入る。
稼ぎよりも投資の方が多い場合には「投資期」に入ります。
稼ぎのほうが投資よりも大きければ「安定期」 に入ります。
やがて会社が投資をしなくなり、
それまでに投資してきたものを売却するようになると
投資キャッシュフローはプラスに転じます。
これが「停滞期」です。
投資をしないと当然、稼ぎも減ってきます。
新商品を開発しなければ企業は生きていけないからです。
営業キャッシュフローがマイナスになると「後退期」へと進みます。