足元のプラチナ小売価格（円建て）は比較対象となり得る金（ゴールド）の半値程度でかつ、プラチナ自身の過去の高値よりも大幅に安く、過去の安値よりも若干高い程度。
南アフリカの非民主化進行による長期視点の供給懸念は、長期視点の価格上昇要因なり得る。
「フォルクスワーゲン問題」
2015年9月、米国の環境保護局の指摘により、ドイツの自動車大手「フォルクスワーゲン」社が、違法な装置を使い、排ガス浄化装置のテストを潜り抜けていたことが発覚。
同問題の発覚は、「ディーゼル車の信用失墜」→「同車向けのプラチナ需要激減」→「プラチナの相場はもう上昇しない」というイメージを醸成。
同問題発覚を機に発生した「イメージ」が、長期視点で、プラチナと金（ゴールド）が袂（たもと）を分かつきっかけになった。そのことによって、プラチナは、長期視点（短期ではなく）で、プラチナ独自の材料で動けるようになった。
超長期視点で、「脱炭素」がプラチナに新しい需要をもたらす期待が浮上（グリーン水素の精製装置向け需要、燃料電池車の発電装置向け需要）。
2023年の反発が、超長期視点の価格上昇の第一歩になる可能性もある。
