「首都直下型地震」や「南海トラフ地震」など巨大地震が、今後30年以内に70％という大きな確率で発生すると予想されている。
大地震が発生すると、株式市場や債券市場、為替相場は大きく動く。特に大地震では、上場企業が保有・運営する固定資産（工場、店舗、ビル、その他関連施設）が破壊され、その「経済的価値」を失うことにつながるため、株価の大幅下落は避けられない。
東日本大震災の時にそうであったように、日本株だけでなく、外国株も一時的に大きく下げる可能性が高くなります。
こうした株価の乱高下は過去にも繰り返されてきました。2001年9月11日に発生した米同時テロの直後、東京株式市場でも欧州株式市場でも株価は大きく下落しました（ニューヨーク証券取引所は閉鎖、17日から再開された）。紛争が起きたり、テロが発生したりした場合、その地域はもちろん、世界的にも株価が下落し急変動します。
大地震が超インフレをもたらす可能性も考えるべきだ。復興資材が決定的に不足するだろう。需要が爆発的に発生する一方で、生産能力が激減することになるからだ。
輸入のための外貨買いが殺到して猛烈なドル高になる。ドル高は、そのまま輸入物価を高騰させるので、国内物価が更に上昇することにもなりかねない。
＜事前にできる対策＞
★インフレに弱い預金以外の資産の比率を高め、日本以外の地域に投資先を振り向ける「分散投資」が有効です。(↓直後の投資資金のための現金は一定程度確保しておく)
◎巨大地震が起きた直後にとるべきアクション
大地震発生後にレパトリでマーケットがクラッシュ。震災直後一時的に円高になる。レパトリとはレパトリエーションの略で、その意味は企業などが海外に投資していた資金を本国に戻すことをいいます。
2011年3月11日（金）に発生した東日本大震災で、日経平均は急落を引き起こしました。当時、10,370円付近だった株価はあっという間に100円程下落しました。ドル円はこの時ほとんど反応せず、日本が危ういということでやや円売りとなっていました。
しかしながら、数時間後に状況は一変。保険会社が支払う保険金の額がとてつもない額になるために、外債や株式を売却し現金化するのではないかという噂が流れ、保険会社によるレパトリが行われるという予想がマーケットを駆け巡ったのです。
週明けは、原発の被害と日経平均の大暴落が重なりドル円はひとたまりもなく下落。一時76.76円とバブル崩壊後の安値をつけました。
マーケットのクラッシュを受けて、3月18日にはＧ７の財務相・中央銀行総裁会議の合意を受け、協調介入（ドル買い円売り介入）が行われました。
＜巨大地震後のアクション＞
一時的に円高になり、その後、ドル買い為替介入、輸入増、GDP低下によって円安になる。
↓ ↓ ↓
★大地震が起きたら円はそのまま保有。
★円高になったタイミングで米国債、米国の住宅関連株、鉄鋼株等にシフト。(個別銘柄選定でなくともS&P500でもOK)
例えば・・
iシェアーズ米国債20年超ETF TLT:US NASDAQ
バンガードS&P500ETF VOO:US NYSE
為替差益と債券利回り上昇、株価の値上がりを狙って、円安になることを待つ。
ちなみに、とある地震発生予測企業によると、首都圏直下型地震は2026年に発生する可能性が高いとのこと。
